誰もが活躍できる風土を育む（後編）～男性の育児休職から広がる従業員と会社の成長～

四日市工場では、2025年6月に育児休職（以下、育休）から復職した従業員60名（男性43名・女性17名）と上長にアンケートを実施し、9月には男女各5名が参加する復職者懇談会を開催しました。男性の1年以上の取得者が10％を超えるなど、職場の意識と風土の変化が着実に表れてきています。従業員からは「柔軟な働き方ができて助かった」「チームで助け合う雰囲気がありがたかった」といった前向きな声が多数寄せられる一方、「休みを重ねることに気後れした」「手続きが分かりにくい」「引き継ぐ従業員の負担への配慮が必要」といった改善点も挙がりました。上長からも、「早めに知らせてもらい円滑に対応できた」「人的リソースの確保が課題」との意見があり、多様な立場からの視点を踏まえ、改善に向けた方向性が見えてきました。

これらの声を踏まえ、四日市工場では育休前の制度説明・意向確認、育休中の体調や近況の見守り、復職後の定期対話と業務調整という基本的な流れを整理し、工場長や各部門長が参加する会議でも共有しました。企画部部長の金高は「現場の声を聴くことが運用改善の第一歩。それが働きやすさを高め、イノベーションの創出と生産性向上の両立につながる。」と語っています。

平均年齢29歳と若手従業員が多いキオクシア岩手では、仕事と育児を両立しながら、若手がキャリアを築き活躍できる職場づくりを進めています。従業員から妊娠・出産の知らせを受けた時は、育休取得や働き方の意向を一人ひとりヒアリングし、希望者には育休経験者との面談も実施。「職場に育休取得者がいなくて不安だったが、他の職場の先輩から地域の育児情報や体験談を教えてもらい大変役に立った」といった声が寄せられ、職場を越えたつながりが初めて育児期を迎える従業員の後押しとなっています。各職場で男性育休のロールモデルも増え、育休取得期間も性別を問わず延びています。

2024年度には、一般従業員16名と部門長11名が「仕事と家庭を両立できる時間の使い方」「成果を出す工夫」などをテーマに意見交換を実施しました。こうしたコミュニケーションと育休取得を推奨する姿勢を通じて、働き方について共通の理解が深まり、若手が将来を見据えながら、安心して両立を思い描ける下地が整いつつあります。社長の柴山は、「会社を強くするには、多様な人材が意思決定に参画することが重要。対話の積み重ねがその基盤になる。」と述べています。